- 保険や通信費を見直したほうがいいと分かっていても、なんとなく放置している
- FPに相談してみたいけど、営業されそうで身構えてしまう
- 自分で見直しても、これで合っているのか自信が持てない
- 忙しくて保険証券をじっくり見る時間すら取れない
このどれかに心当たりがあるなら、何から確認するかを先に決めると動きやすくなります。自分で見直す方法と、相談先を使う方法の違いから整理していきましょう。
ぼくは元国税局職員で、17年勤めたあと退職しました。在職中から固定費や保険を自分の手で見直してきた経験があり、現在の総資産は1000万円を超えています。
この記事では、自分で見直す場合とFPへ相談する場合の違いを整理し、保険代理店型の無料相談を使う際の注意点も解説します。読み終えるころには、自分に合う進め方を判断できるはずです。結論から言うと、どちらか一方が正解というより、時間と自信に応じて選べばいい、というのがぼくの実感です。
固定費の見直しでFP相談が選択肢になる理由

保険や住宅ローンなど複数の契約が絡むと、自分だけでは判断しづらいことがあります。そんなときは、家計全体を整理する相談先としてFPを検討できるでしょう。ただし、FP相談と保険代理店の無料相談は同じ仕組みではありません。
そもそもFP(ファイナンシャルプランナー)とは何をしてくれる人か

FP(ファイナンシャルプランナー、家計全体のお金の相談に乗る専門家)は、保険・住宅ローン・税金・老後資金など、暮らしとお金に関わる相談に幅広く対応します。日本FP協会は、FPを「家計のホームドクター」と表現しています(日本FP協会、2026年9月確認)。
家計を複数の分野から整理してもらえる点が、自己流の見直しとの違いです。FP資格を重視する場合は、相談前に保有資格と専門分野を確認しましょう。
保険相談を無料で利用できる仕組み

一般のFP相談は、相談時間や提案書の作成に料金がかかる場合があります。日本FP協会も、料金体系はFPごとに異なるため、申込前の確認を案内しています。
一方、保険見直し本舗は、提携している保険会社からの販売代理手数料で運営していると公式FAQで説明しています(2026年9月確認)。保険会社から手数料を受け取る仕組みのため、保険相談は無料です。

そもそも固定費と変動費の違いから整理したい人は、固定費と変動費の違いとは?家計改善の基本を解説もあわせてどうぞ。
FP・保険相談のメリットと注意点を整理する

相談を検討するときは、メリットだけでなく注意点も確認しておきたいところです。ここでは相談先の仕組みと比較範囲を分けて考えることにします。
保険代理店型のメリット:取扱保険会社の商品を比較できる

保険代理店型の相談窓口では、取扱保険会社の商品をまとめて比較できます。保険見直し本舗は、40社以上の保険会社の商品から提案すると公式サイトで案内しています(2026年9月確認)。保障の重複や不足を相談しながら確認できる点も、自分だけで見直す場合との違いです。

注意点:比較できる商品は取扱保険会社の範囲に限られる

一方で、比較できる商品はその窓口が取り扱う保険会社の範囲に限られます。担当者との相性もあるため、説明に納得できない場合は持ち帰るか、担当変更や別窓口を検討して構いません。
相談先の取扱範囲を先に確認することが注意点です。なお保険見直し本舗は、しつこい勧誘を行わず、見直しが不要なら現在の保険の継続を勧めると公式FAQで説明しています(2026年9月確認)。

| 方法 | メリット | デメリット | 向いている人 |
|---|---|---|---|
| 自分で見直す | 専門家への相談料が不要 自分のペースで進められる |
知識不足で見落としが出やすい 時間がかかる |
時間があり、自分で調べるのが苦にならない人 |
| 保険代理店の無料相談を使う | 取扱保険会社の商品を比較できる 保障の重複や不足を相談できる |
比較対象は取扱範囲内 担当者との相性がある |
保険を中心に相談したい人 |
※記載のサービス内容・提携社数は2026年9月時点のものです。最新情報は各サービスの公式サイトでご確認ください。

自分で見直す vs FP・保険相談、どちらが向いているか

メリット・デメリットを踏まえたうえで、実際にどちらを選べばいいのか、判断基準をはっきりさせておくと、選んだあとに迷いにくくなります。
自分で見直すのが向いている人

保険証券や契約内容を自分で読み解く時間と気力がある人には、自分で見直す方法が向いています。ぼくの場合、国税局時代に同僚に勧められるまま入っていた保険を自分で棚卸しし、使う可能性が低い特約(基本の保障に追加できるオプション部分)を外しました。
その結果、月5,120円、年間では61,440円の削減につながりました。専門家に頼らなくても、証券をじっくり読み込めば見直せる部分は意外とあります。自分で管理したい人は、固定費の見直しにおすすめの家計簿アプリ3選も参考にしてみてください。

FPや保険相談が向いていると感じる人

反対に、証券を読んでもよく分からない、比較する時間が取れないという人には、相談窓口を使う方法があります。家計全体を相談したいならFPの専門分野と料金を確認し、保険を比べたいなら保険代理店の取扱範囲を見て選びましょう。相談したい範囲に合う相手を選ぶことが先です。
もし自分で見直す時間が取れない、またはプロの目で漏れがないか確認したいなら、保険見直し本舗のような無料相談窓口を使うという選択肢もあります。店舗・訪問・オンライン・電話の4形態から選べるので、まずは公式サイトで自分に合う相談方法を確認してみてください。
保険の無料相談を利用する前に確認したい注意点

無料相談を使うと決めたら、相談したい内容を先に整理しておくと話を進めやすくなります。
相談前に準備しておきたいこと

相談をスムーズにするには、現在加入している保険証券と、大まかな家計の収支を事前にまとめておくのがおすすめです。証券と家計収支を事前に手元へ用意しておくと、確認したい質問に時間を使いやすくなります。

その場で契約を決めない

どんなに説明が分かりやすくても、その場で契約を即決しないことが大切です。一度持ち帰り、提案内容を自分で見直す時間を作りましょう。一度持ち帰って自分で見直す時間を作ることが、後悔しない選び方につながります。
複数の窓口を比較する視点を持つ

1つの窓口だけで判断せず、可能であれば複数の相談窓口を比較する視点も持っておきたいところです。窓口によって提携している保険会社が違うため、複数窓口を比較する視点を持つことで、提案の偏りに気づきやすくなります。

固定費見直しのFP・保険相談でよくある質問

ここでは、相談を検討するときに想定される疑問を5つにまとめました。
相談だけで契約しなくてもいい?

はい、相談だけで終えても問題ありません。契約しない選択も相談の一部です。保険見直し本舗も、見直しが不要なら現状維持を勧めると公式に説明しています(公式サイトによる、2026年9月確認)。
保険見直し本舗の相談料は本当に無料?

保険見直し本舗の保険相談は無料です。提携する保険会社からの販売代理手数料で運営されており、相談料はかからないと公式FAQに記載されています(2026年9月確認)。一般のFP相談は有料の場合があるため、申込前に料金を確認してください。
訪問相談とオンライン相談、どちらがいいの?

保険見直し本舗では、店舗・訪問・オンライン・電話から相談方法を選べます。訪問相談には対応エリアなどの条件があるため、自分の生活リズムと相談内容に合わせて選ぶのがポイントです。予約前に公式サイトで条件を確認してください。
必ず保険の見直しをすすめられるの?

保険見直し本舗は、しつこい勧誘を行わず、見直しが不要な場合は現在の保険の継続を勧めると説明しています。不要なら現状維持を案内する方針は公式FAQで確認できます(2026年9月確認)。ただし、これは同社の方針であり、すべての窓口に共通する説明ではありません。
提携していない保険会社の商品は提案してもらえないの?

保険見直し本舗が比較・提案できるのは、同社が取り扱う保険会社の商品です。比較範囲は取扱保険会社の商品に限られると考えておきましょう。気になる商品がある場合は、相談前に取扱状況を確認するか、その保険会社へ直接問い合わせる方法もあります。
まとめ

- FPは家計の複数分野を相談でき、日本FP協会はFPを「家計のホームドクター」と表現している
- 一般のFP相談は有料の場合があり、保険代理店型の無料相談とは仕組みが異なる
- 保険の無料相談は取扱保険会社の商品を比較できる一方、比較範囲はその窓口の取扱商品に限られる
- 自分で見直すかFPに相談するかは、時間と自信に応じて選べばいい
- 相談する場合は、証券・家計収支を準備し、その場で即決しない
大事なのは、どちらか一方が正解だと決めつけないことです。ぼくは自分で見直しましたが、状況によっては相談先と一緒に確認したほうが整理を進めやすい場合もあります。家族がいる人は、夫婦・家族向け固定費見直しで年間40万円浮かす方法も参考になるはずです。

時間が取れない、または一度プロの目で確認しておきたいという人は、保険見直し本舗の公式サイトから相談方法を確認してみてください。
※免責事項
この記事は、筆者(元国税局職員)の個人的な経験と見解に基づくものであり、特定の金融商品の購入や保険契約を推奨するものではありません。
保険の見直しには個人差があり、見直しによって保険料が上がる場合もあります。最終的な判断はご自身の責任で行ってください。税制や制度の詳細は、最寄りの税務署・金融機関にお問い合わせください。
※記事内の情報は2026年9月時点のものです。最新情報は各公式サイトでご確認ください。
